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論文

Comparison of nuclear medicine therapeutics targeting PSMA among alpha-emitting nuclides

兼田 加珠子*; 白神 宜史*; 角永 悠一郎*; 渡部 直史*; 大江 一弘*; Yin, X.*; 羽場 宏光*; 白崎 謙次*; 菊永 英寿*; 塚田 和明; et al.

International Journal of Molecular Sciences (Internet), 25(2), p.933_1 - 933_14, 2024/01

 被引用回数:1 パーセンタイル:95.46(Biochemistry & Molecular Biology)

Currently, targeted alpha therapy (TAT) is a new therapy involving the administration of a therapeutic drug that combines a substance of $$alpha$$-emitting nuclides that kill cancer cells and a drug that selectively accumulates in cancer cells. We labeled the compounds targeting prostate specific membrane antigen (PSMA) with $$^{211}$$At and $$^{225}$$Ac. PSMA is a molecule that has attracted attention as a theranostic target for prostate cancer, and several targeted radioligands have already shown therapeutic effects in patients. The results showed that $$^{211}$$At, which has a much shorter half-life, is no less cytotoxic than $$^{225}$$Ac. In $$^{211}$$At labeling, our group has also developed an original method (Shirakami Reaction). We have succeeded in obtaining a highly purified labeled product in a short timeframe using this method.

論文

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構における量子ビーム利用の研究開発について

武田 全康

放射線と産業, (142), p.34 - 37, 2017/06

日本原子力研究開発機構(原子力機構)から量子ビーム応用研究の一部と核融合研究の業務を分離し、放射線医学総合研究所に移管統合することで発足した量子科学技術研究開発機構(量研機構)が動き出して約1年が過ぎた。本稿では量研機構に移管されずに原子力機構に残った量子ビーム応用研究の現状を紹介する。

論文

JAEA高崎量子応用研究所の研究

玉田 正男

原子力年鑑2016, p.148 - 152, 2015/10

高崎量子応用研究所は、昭和38年(1963年)4月に設置された。現在、イオン, 電子線, Co-60$$gamma$$線などの量子ビーム照射施設を有し、中性子, 放射光など他の量子ビーム照射施設を含めて横断的な活用を進める量子ビーム利用プラットフォームの一端を担う研究所として、研究開発を進めている。最近の技術移転例は、セシウム除去用カートリッジ型フィルタや吟醸酒製造に適した清酒酵母である。また、最近の実用化例としては、放射線橋かけ樹脂の学校教材化がある。引き続き、アウトリーチ活動などを通じて放射線利用に対する理解促進を図って行く。

論文

放射線抵抗性細菌の故郷を求めて

鳴海 一成

Science & Technology Journal, 12(5), p.50 - 51, 2003/05

原研高崎研では、放射線抵抗性細菌のDNA修復のメカニズムの解明研究を行っており、正常株から分離された放射線感受性変異株の変異遺伝子を分子遺伝学的に解析している。変異株解析からわかったことは、ラジオデュランスが既存のDNA修復機構を持ちつつ、独自のDNA修復機構をも兼ね備えているということであった。ゲノム解析から見いだされた機能未知遺伝子の中にも、やはり新規のDNA修復遺伝子があったのである。原研では、ラジオデュランスの優れたDNA修復機構を解明する研究と並行して、得られた研究成果を活用して、遺伝子工学用試薬の開発、低線量域での放射線生物影響の解析、DNA損傷の軽減化、放射性金属の捕集などへの応用研究をも始めている。放射線抵抗性細菌の進化的起源を考察すると、放射線抵抗性細菌はオクロウラン鉱床のような天然原子炉の近くで生まれたのではないかとも考えられる。放射線抵抗性細菌とその近縁の微生物のDNA修復機構を調べていくことで、DNA修復の起源と進化について、より深い考察ができると思われる。

報告書

第13回「タンデム加速器及びその周辺技術の研究会」報告集

海洋調査研究室

JAERI-Conf 2000-019, 127 Pages, 2001/02

JAERI-Conf-2000-019.pdf:12.84MB

第13回「タンデム加速器及びその周辺技術の研究会」は、平成12年6月8~9日の2日間に渡り、原研むつ事業所海洋調査室の主催によりむつ市において開催された。タンデム加速器または静電加速器を有する大学,研究所等の27機関から約60名が参加した。研究会は、タンデム加速器または静電加速器施設を対象に、現場サイドからの研究発表や話題提供を通じて、参加者相互の情報交換を図り、関連研究の発展に資することであり、AMS施設の現状、タンデム加速器・静電加速器施設の現状と研究概要,AMS応用研究,加速器にかかわる測定制御技術・応用研究について31件の講演と質疑応答が行われた。本稿は、本研究会で発表された講演の報告集である。

報告書

システム解析手法調査研究

佐山 隼敏*; 鈴木 和彦*; 島田 行恭*

PNC TJ1612 95-001, 39 Pages, 1995/03

PNC-TJ1612-95-001.pdf:1.44MB

近年、石油・化学コンビナートが大型化、複雑化し、その安全性の問題が、社会的に大きな関心を集めている。特に、ユニオンカーバイド社ボパール工場でのメチルイソシアネートガス漏出事故、また、チェルノブイリ原子力発電所での事故による大量の放射性物質の漏出事故は、まだ記憶に新しい。したがって、実用的な安全解析手法を開発し、確立する必要がある。本報告書は、原子力発電所、化学プラントに広く適用されているシステム安全解析手法とその応用に関する研究の現状について調査し、纏めたものである。また、システム潜在危険の同定(ハザード同定)手法としてオペラビリティ・スタディがある。本稿では、この手法の問題点とともにシステム工学に基づく改良オペラビリティ・スタディの基礎となる考え方を示す。この方法では、主要装置の変数を入力と出力に分類したが、これによりプラントのずれを明確に定義することができる。オペラビリティ・スタディの手順を確立することにより、この手法を原子力燃料再処理施設へ適用することが可能になる。さらに、計算機によるオペラビリティ・スタディ自動解析システムの開発が可能となる。

口頭

暮らしに役立つ量子ビーム; 高崎量子応用研究所における研究成果の概要

玉田 正男

no journal, , 

高崎量子応用研究所は、イオン照射研究施設, 電子線照射施設, $$gamma$$線照射施設の3つの研究開発用量子ビーム施設を有する世界的にも特出した研究所である。そして、原子力機構における放射線利用/量子ビーム応用研究の中核拠点として、環境、エネルギー、医療、バイオ等の分野に貢献する産業応用をめざした研究開発を半世紀に渡り推し進めてきた。現在、中性子や放射光などによる高度な分析技法を組み合わせるなど特性に応じた量子ビームを相補的に利用する量子ビームプラットフォームにより、最先端の計測・分析・加工技術を可能にすることで、暮らしに役立つ新たな成果の創出を目指し、研究開発を進めている。暮らしに役立つ研究成果の創出とその産業利用による技術の普及を目指し、社会全体から期待される新たな領域の開拓及び先端的科学技術分野の発展を継続して進めて行きたい。

口頭

Takasaki Advanced Radiation Research Institute and technology transfer of radiation-induced grafting

玉田 正男

no journal, , 

1963年に放射線化学の中核研究機関として設立された高崎量子応用研究所には、$$gamma$$線, 電子ビーム, イオンビームの3つの主要な照射施設がある。これらの照射施設は材料科学, バイオテクノロジーの分野での応用研究に用いられている。これまでグラフト重合により、電池用隔膜, アンモニア除去フィルター, 半導体洗浄剤中の微量金属フィルターなども市場製品より高いパフォーマンスが実現されたことから、製品化されている。グラフト重合の技術移転では、エンドユーザーのニーズ、放射線加工処理の優位点の活用および経済的実現可能性を必要する。これら3つの項目の一つでも実現できない場合には、技術移転の際に大きな障害に直面する。

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